機関誌「学校教育研究」第36号の投稿論文募集について

2020年12月20日

日本学校教育学会会員 各位

機関誌編集委員会委員長  山﨑 保寿 

 

機関誌『学校教育研究』第36号の編集方針及び投稿論文等の募集について

 

 会員各位におかれましては、ますますご健勝のことと存じます。

  さて、過日機関誌編集委員会におきまして機関誌『学校教育研究』第35号の編集方針等が決定されました。つきましては、会員の皆様に編集方針をお知らせいたします。あわせて投稿論文等の募集についてご案内いたしますので、【別紙①】、【別紙②】、【投稿に際してのチェックリスト】等を参照いただき、積極的にご応募下さいますようお願いいたします。また、本号におきましても、「実践研究ノート」の募集を行いますので、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、大学、教職大学院等での教育実践等について意欲的な投稿をいただきますよう、ご案内申し上げます。

 なお、投稿期限の厳守はもとよりでございますが、査読等の機関誌編集作業は例年、厳しい日程で行っておりますので、諸期限についても厳守いただきますよう、お願い申し上げます。

 

Ⅰ 機関誌『学校教育研究』第36号の編集方針

 1 特集テーマとその趣旨及び論究の視点

〔特集テーマ〕「『深い学び』を実現するための実践―その評価・検証・方策を求めて―」〔趣旨及び論究の視点〕

 前号の特集テーマは、「深い学びをどう実現するか」でしたが、これは、3年間にわたり探究していくことを基本方針として設定したテーマです。テーマ設定の趣旨は、今期学習指導要領の重要理念である「深い学び」の実現を目指す場合、「深い学び」とはどのような状態をいうのか、それをどのような方法によって実現するのか、また、どのように検証するのかといったという多重的かつ根源的な問いが包含されていることから、理論と実践を架橋する本学会が射程に入れるべき課題としても重要な位置を占める問いであるという問題認識に立ったものです。

 この問題認識に立ち、前号では、「深い学びをどう実現するか」に関する理論的な面からのアプローチを重視して特集を組みました。特集論文では、「Linked Learning 及び『学びの構造』を視野に入れた『深い学び』の条件」、「『協同学習』を中心とした『深い学び』を実現するためのアクティブ・ラーニングの方法」、「深い学びの本質に関する探究と事例調査に基づいた実践的提案」、「『非認知的能力』の可能性を視点とした『深い学び』の基礎としての幼児教育」の4つの観点から考察を深めました。

 また、2020年度は、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の影響で、学校教育は甚大な被害と制約を受けました。その反面、オンライン方式の授業が取り入れられたり、特別活動の実施形態が見直されたりするなど、新たな教育活動の方法も様々に模索されました。今後は、ウィズコロナ、ポストコロナ期に入り、社会全体がニューノーマルといわれる日常に移行していく中で、学校教育の在り方も見直すことが必要になってきました。本学会としても、学校が直面していくニューノーマルの中でこそ実現していかなければならない「深い学び」についても、その理論と実践を提案することが重要な課題になっているといえます。

 同時に、今期学習指導要領の改訂を導いた中央教育審議会答申「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」(2016.12.21)では、学びの「深まり」の鍵となるものとして、全ての教科等で整理されているのが、各教科等の特質に応じた「見方・考え方」であると述べています。この点は、今期学習指導要領が目指す「深い学び」を考究する際の基本として念頭におく必要があります。そのうえで、「深い学び」の本質や実現の条件をどう考えるべきかについて、上記答申の趣旨をも検討の対象としながら、考究していくことが重要であると考えられます。

 そこで、第36号では前号の成果を踏まえつつ、さらに「深い学び」を実現するための条件を明らかにするため、「深い学びを実現するための条件を探る」をテーマとして設定し、理論及び実践的側面からアプローチしていきます。第36号は、「深い学び」をテーマとした2年目であり、特集論文では、「深い学び」に関する学習指導要領の記述内容を検討したうえで、学習の評価、検証を中心として、次のような視点を踏まえてアプローチしていきます。

  • 「深い学び」に関する学習指導要領・中央教育審議会答申等の記述を踏まえて、その内実がどのように構成されたかについて検討する
  • 「深い学び」に相応しい学習をどのように実践するか、その具体例または具体的方法を提案する
  • 「深い学び」の実現状況に関する検証方法(または評価方法)をどのようにするか、その具体例または具体的方法を提案する
  • 教科等横断的な指導による「深い学び」の実現について、実践例に基づいて考察する
  • ニューノーマルが浸透する状況の中での「深い学び」の実践を学びの質保証を視野に入れて考究する
  • 「総合的な探究の時間」における「深い学び」を目指した実践的取り組みを提案する

 

*今期編集委員会としては、第35号から第37号まで3年間にわたり本テーマに関わる内容を探求していく方針です。学校教育の実践に携わる会員には、ぜひ、「深い学び」に関する実践を追求し、本学会での口頭発表、論文投稿に繋げて頂けますと幸いです。

 2 機関誌『学校教育研究』第35号の構成

 第1部  特集:テーマに沿う各領域からの依頼論文及び若干の投稿論文

 第2部  自由研究論文

 第3部  実践的研究論文

 第4部 実践研究ノート

 第5部  2020年度研究大会代替自由研究ポスター発表の概要

 その他  研究余滴、図書紹介など

Ⅱ 自由研究論文等への応募ご協力のお願い

 詳細は、【別紙①応募のお願い】、【別紙②投稿要項】をご参照下さい。論文投稿要項の7に規定されている「投稿申込書」の「⑨その他電子公開に必要な事項」につきましては、今号は記載すべき事項はありません。

 なお、第36号より、投稿の際に郵送とともに、「投稿申込書」、「表紙及び論文原稿」をPDFに変換し電子メール(アドレス jase.edit@gmail.com)の添付ファイルとしても送付して頂くことになりましたのでご協力をお願いします。郵送物は、「投稿申込書」、「表紙及びプリントアウト原稿(4部)」、「投稿に際してのチェックリスト」の3点です。(投稿要項8の規定に拘わらず、CD、USBメモリー等の郵送は必要ありません。)


【別紙①】自由研究論文等各種論文への応募ご協力のお願い(Word)(PDF)

【別紙②】日本学校教育学会機関誌『学校教育研究』投稿要項(Word)(PDF)

【別紙③】投稿に際してのチェックリスト(Word)(PDF)

図書紹介応募用紙(Word)(PDF)

関連記事